紙媒体社内報「戦略社内報®

社内報による「インナープロモーション」を実現する「戦略社内報®」

近年は、Web媒体や映像媒体といったさまざまなツールを複合的に活用するクロスメディアが当たり前となってきました。
一方で、「場所や環境を選ばず、高い俯瞰性により早く内容を理解することができる」、「深い理解や思考を促すことができる」といった紙媒体の強みも再認識されており、インナーコミュニケーションの要として、再び重要視されるようになってきています。
当社は、インナー向けの他媒体を意識した上で、より効果の高い社内報づくりを考える「戦略社内報®をご提案しています。

当社の社内報が選ばれる3つの理由

  1. 01.170社以上のクライアント様に裏付けされた豊富な実績

    01.170社以上のクライアント様に裏付けされた豊富な実績

    当社は1980年の創立以来、30年以上にわたって社内広報媒体の企画・制作に携わってまいりました。
    常に時代の先端を行く効果的なメディアを活用し、社内報を中心とした新しいコミュニケーション手法をクライアント様に提供しています。その結果、多くのクライアント様から信頼と支持をいただき、現在では170社以上のクライアント様にお取引いただいています。この豊富な実績が、当社の知識やノウハウの源泉です。

  2. 02.編集実務を円滑に進めるワンストップサービス

    02.編集実務を円滑に進めるワンストップサービス

    印刷以外のすべての工程を当社内のスタッフで対応できるワンストップサービスを提供。クライアント様のご希望に迅速かつ正確に対応できる体制を整えています。
    また、編集実務をより効率的に進めるため、制作の進行管理から取材アポイント、原稿の依頼・回収・確認など、編集作業を代行する「編集サポートサービス」や、クライアント様が行っている社内の取材調整なども引き受ける「事務局運営サービス」もご提案しています。

  3. 03.目標設定から効果測定までPDCAプランニングス

    03.目標設定から効果測定までPDCAプランニング

    効果的なツールを制作するためには、「そのツールを使って何をしたいのか」という目標を設定することが大切です。
    産業編集センターはコンセプトづくりからコンテンツの企画立案、編集体制まで、現状の分析を行い、より効果的なツール制作のための発行計画をご提案。さらに発行効果を数値的に可視化する効果測定を実施し、発行効果を分析した上で改善提案も実施。より効果的なコミュニケーションツールへの進化を目指します。

制作工程 詳細を見る

PDCAサイクルをしっかり回します。

PDCAサイクルをしっかり回します。

効果的な社内報をつくるためには、ツールを企画し(Plan)、つくり(Do)、発行効果を確認し(Check)、改善していく(Action)というPDCAサイクルをしっかり回していくことが必要です。産業編集センターは、制作プロセスの各段階を確実にサポートし、社内報を効果的な媒体へと育んでいきます。

  1. 戦略・企画立案
    • 情報収集
    • コンセプト立案
    • 媒体企画立案
  2. 制作
    • 編集会議
    • 各コーナー詳細
      企画立案
    • 取材、撮影
    • 原稿依頼、回収
    • データ変換、リライト
    • レイアウト
    • 校正
    • 色校正
    • 印刷
    • 発送、納品
  3. 効果測定
    • アンケート集計、分析
    • 社内報満足度調査
    • コミュニケーション
      ワード認知度調査
  4. 改善
    • ステップアップ
      ミーティング
    • 改善企画立案
  • 編集サポートサービス

    編集サポートサービス

    台割りの作成からスケジューリング、依頼書の作成、原稿の依頼・回収、進行管理まで、制作を円滑に行う編集サポートサービス。
    クライアント様に対する知識を深め、各媒体を一緒に育てていきます。

  • データ共有サービス「iPocket」

    データ共有サービス「iPocket」

    当社サーバー上にある保存スペースを利用し、インターネット上でデータをやり取りする共有フォルダ「i Pocket」。
    クライアント様への無料サービスで、環境が整えば、デスクトップから大容量データの受け渡しができます。

  • 各種アンケート

    各種アンケート

    紙・Web・モバイルなどさまざまなメディアを駆使し、社内報発行の効果を測るアンケートを実施。
    「読まれているか」「伝わっているか」「意識改革を促しているか」など、発行目的の達成度を調査し、今後の発行目的の指針を明確にします。

  • 社内報の実績をご覧ください。
  • なぜ、SHCのつくる社内報は、経営戦略ツールになれるのか?

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