企業の抱える課題に対して、自らアウトプットする機会をつくる
3〜5年ごとに新たに策定され、認知・理解のコミュニケーションを繰り返さなければならない中期経営計画。掲げる企業課題や注力事項を“一方的”に社員に伝えただけでは当事者意識の醸成にはつながりません。
大切なのは、社員自らがアウトプット(表現)をする機会をどのように用意できるか。たとえば、全員が中期経営計画の達成に向けたアクションを宣言する機会を設けたり、体現している事例を全社員投票で決めたりといった、“双方向”のコミュニケーションを実現することが自分ごと化への近道です。
さらに、その際に意識しなければならないのは、さまざまな属性のターゲットが参加しやすい媒体を設計することです。生産現場や客先駐在、グローバルの社員など、参加しやすい媒体はターゲットによって異なります。
インターナルサーベイの結果に基づいた接点開発やクリエイティブ制作を通じて、一貫したコミュニケーションを継続して実施できるパートナーであり続けます。