媒体単体ではなく、周年コミュニケーションとして捉える
周年事業では、社史や記念誌、社員アルバム、記念イベント、ノベルティなど、媒体の制作が先に決まるケースも多くあります。しかし、その企業らしい周年事業にするためには、媒体単体ではなく、周年コミュニケーションとして全体を設計することが大切です。
そのために大切なのは、いかに社員を巻き込むか。ある日突然、イベントに呼ばれ、社史が配られたとしても、自社の周年に当事者意識を持つのは簡単なことではありません。私たちはインターナルコミュニケーションをはじめとする広報で培った知見を活用し、自分ごととして捉えられる周年事業を実現します。