「Web社内報は、他社さんではどれくらい読まれているものですか？」

こうした相談を、お客様からよく寄せられます。

では、実際はどれくらいの閲覧率なのでしょうか。

産業編集センターでは、クライアント企業※を対象に、定期的に「インターナルコミュニケーションに関する調査」を実施しており、その中に「紙の社内報・Web社内報の閲読状況」という設問を設けています。

（※調査期間：2022年11月〜2023年1月、回答社数：155社）

この回答結果から明らかになったのは、Web社内報の閲覧率のボリュームゾーンは「4割」ということ、また「5割以上」と回答した企業は約3分の1に留まっているということです。

Web社内報の閲覧率には「4割の壁」があることが分かります。

では、Web社内報の閲覧率は、どんな要因に左右されるのでしょうか。

ひとつは、閲覧環境です。

「1人1台、PC・スマートフォン等の個人端末を持っているか」「普段からスマートフォンを業務で使用しているか」、つまり日常業務の中に、Web社内報にアクセスしやすい動線があるかが、閲覧率を大きく左右すると考えられます。

そして、もうひとつは「Web社内報のあり方」です。

Web社内報のあり方は、ここ数年で大きく変化しています。

【Web社内報1.0】

かつては「メイン媒体は、紙の社内報」「即時性の高いニュース発信は、Web社内報」というすみ分けが主流でした。

しかし、このすみ分けでは、Web社内報の閲覧率が伸び悩む企業が多く、「Web社内報は見られないもの」という考えが定着していました。

【Web社内報2.0】

その後、UI・UXの向上や、「いいね機能」「スマートフォンでも閲覧できる（レスポンシブ対応など）」といった機能を有するWeb社内報が増えていきました。

【Web社内報3.0】

そして、コロナ禍以降は、紙の社内報の発行（併用）を前提としない「Web社内報3.0」に。

個人認証と連動させた「パーソナライズ機能」の実装や、読者のペルソナを細かく定義しそれぞれに最適なコンテンツを届ける、よりコンテンツマーケティング的な発想を取り入れたWeb社内報へと進化。

こうしたトレンドが影響して、産業編集センターが実施する「インターナルコミュニケーションに関する調査」においても、Web社内報の閲覧率の平均値は上がってきています。

実際、産業編集センターがご支援している大阪ガス様も、「Web社内報3.0」発想の媒体にリニューアルし、“4割の壁”を突破しています。

自社のインサイトを深め、動線や機能、コンテンツをしっかりと設計することが、より活発なコミュニケーションが生まれるWeb社内報を実現する手がかりになるでしょう。